「第４波」見えぬ収束 京都の重症病棟、緊迫の治療
新型コロナウイルスの感染「第４波」で、医療体制への負荷が深刻だ。変異株が猛威を振るう大阪、京都、兵庫の３府県の病床使用率は６～８割。３度目の緊急事態宣言が発令され、３府県の新規感染者数は減少の兆しも見えつつあるが、病床使用率は依然高く、逼迫（ひっぱく）状態が続いている。京都市内の高度重症者の治療現場では緊迫感が漂う中、懸命の治療が続いていた。（秋山紀浩）
１３日午後、宇治徳洲会病院（京都府宇治市）にある専用病棟。人工呼吸器や点滴のチューブに囲まれた患者がベッドに横たわっていた。医師や看護師らが７人がかりで７０代の男性患者の体をうつぶせにする体位変換も、看護師の１人が人工呼吸器のチューブを支えながらの慎重な作業だ。
新型コロナでは肺の背中側に炎症が広がることが多く、患者をうつぶせ状態にする治療法が有効とされる。この病院では１日１６時間はうつぶせに、８時間はあおむけにする。男性の体重は約６０キロだが、薬で眠っているため全体重がのしかかる重労働だという。
別のベッドでは看護師らが、肺炎防止のため、吸引器で患者の口内からたんを吸い出していた。こちらも、患者と至近距離での感染リスクを伴う作業だ。医師の一人は「細心の注意を払っている」と語る。
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昨年４月から、計約１２０人のコロナ患者を受け入れてきた同病院。全４７３床のうち２０床をコロナ専用とし、うち高度重症病床は府全体の約３分の１にあたる１２床だ。感染疑い患者も診察するため、日常の診療にも影響が出ている。
医師も各科から集めた特別態勢だ。統括する６人の下に計１２人が３人１組でチームをつくり、１週間交代で治療。看護師を含めたスタッフは約６０人にのぼる。この日の入院患者５人のうち、３人が人工呼吸器を使う重症患者。１人は回復して人工呼吸器を外したばかりの重症患者、１人は中等症患者だった。重症患者の平均入院日数は２週間前後という。
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チームを統括する松岡俊三副院長（４６）は「大型連休中よりも落ち着いているが、油断はできない」と話す。感染が急拡大した連休中は休診している病院が多かったため次々と患者が搬送され、高度重症病床は９床まで埋まった。「これ以上増えれば大阪のような状態に突入するのではと、危機感が高まった」。
入院後すぐ、人工心肺装置「ＥＣＭＯ（エクモ）」が必要になる患者も増加。患者１人につき医師ら５～６人が３～４時間つきっきりになるため、「第３波以上に対応に迫られた」と篠塚淳医師（４３）は話す。
背景として指摘されるのが、感染力が強いとされる変異株の存在だ。４月以降、同病院でも３０代患者２人が使用したといい、「若い人が急速に重症化するケースも増えている」（篠塚医師）。
全国で高齢者へのワクチン接種が本格的に始まったが、医療体制は予断を許さない状況が続く。松岡副院長は「入院患者の割り振りや検査の効率化など、関係機関がもっと積極的に関与すべきだ」と指摘した。
重傷者最多１２３５人 各地で危機的状況
「第４波」に伴う病床逼迫は各地で深刻化している。厚生労働省は１８日、人工呼吸器や集中治療室などで治療を受ける重症者が、過去最多の１２３５人になったと発表。逼迫に伴い、入院先が決まらないまま死亡するケースも出ている。
関西では、変異株の影響で感染が急拡大。４月中旬～５月上旬に１日の新規感染者数が千人超となった大阪府では、独自指標で入院中の重症者数が重症病床を上回る事態に陥った。
府内では、昨年１０月以降に高齢者施設などで感染した後、入院できずに死亡した３７人のうち、３月以降が約７割を占めた。重症病床使用率は５月５日にピークの８２％を記録。１７日は６５％だが、依然として高止まりが続いている。
兵庫、奈良の両県は、病床、重症病床いずれの使用率も７０％台。京都府は重症病床は５０％を下回っているものの、５日時点より逼迫している状況だ。
一方、８日に第４波では最多の新規感染者１１２１人を確認した東京都では、いずれの使用率も上昇傾向。１６日に緊急事態宣言地域に追加された北海道も、１７日時点で重症病床は２１％だが、病床使用率は５２％となっている。